◆「ジャパンシンドローム」と地域包括ケアの未来 その１

マリーゴールドかな？

　先日ブログで紹介した藻谷浩介さんの『デフレの正体』（角川新書）には、15歳から64歳までの生産年齢人口（消費年齢人口）の急激な減少により、内需の不振がつづくということが示されていました。

　日本で、生産年齢人口の減少と高齢者の激増による内需の減少がつづくことを「ジャパンシンドローム」というのだそうです。

　NHKのニュース番組で紹介していました。

　イギリスのエコノミスト誌がそう名付けたらしく、NHKの番組ではエコノミスト誌の記者が経済が停滞する地方を回って取材している姿を放送していました。

　「ジャパンシンドローム」と命名するとわかりやすいし忘れないですよね。

　いよいよ生産年齢人口の減少と高齢者の激増によって引き起こされる本質的な問題が、テレビでも具体的に示されはじめました。

　それはつぎの２つです。

　１　生産年齢人口（消費年齢人口）の減少と高齢者の激増による「内需の減少」

　２　高齢者の激増による社会保障（介護・医療）需要の急増

　「ジャパンシンドローム」ですからね、なかなかいい解決策が思いうかびません。

　２の「高齢者の激増による介護需要の急増」への対応策と、その急増の中でどうやってケアのクオリティを確保していくのについて考えてみたいと思っています。

　急増への対応策については、なんとなく形が見えてきていますので、僕自身の大きな課題は、急増の中でどうやってケアの質、クオリティを維持、向上させていくかにあります。

　高齢者の激増による介護需要の急増への対応とその状況下でのケアの質の維持の２つが、今後の地域包括ケアの目的だと考えています。

　地域密着の小規模サービスの推進やケア付き住宅の推進は、地域包括ケア普及のための手法の一つです。

　これだけが地域包括ケアというわけではありません。

　いろいろな方と意見交換をしていますが、地域包括ケアのモデルを２つにわけることにしてみました。

　首都圏型と地方型です。

　その２につづく

　（泉田照雄）